循環の視角から地球環境問題に展望を拓く（3）

• 1.科学についての認識を新たにする
• 2.自然に従う
• 3.循環を根底に据えた経済社会を構築する
• 4.総合化する
• 5.失敗の本質

• 1.現代文明は瞬間に自滅する
• 2.まず一歩を踏み出す
• 3.「物質と生命が循環」するよう、パラダイムを転換する
• 4.健全で活発な農業を展開し、パラダイム転換の先駆けとなる
• 5.「水土の知」を日本、そしてモンスーン・アジアから発信する
• 6.Seneca21stは｢物質と生命の循環」の視角から地球環境問題に展望を拓くことを試みる

■これまでに述べたように人類は地球環境問題に展望を拓くことができないでいる。しかし、人類にとって深刻な問題でも地球の歴史からみればほんの一瞬のことである。地球の年齢を46歳とすると人類は半月前に誕生したに過ぎず、人類の一生は僅か数十秒に過ぎない*1。

■宇宙学者ホーキングの東京講演で次のような質疑があったことを石原慎太郎が紹介（要約）している*2。

■現代文明を支え、かつ地球環境問題の最大の元凶である石油の確認可採埋蔵量1兆バレルは、富士山を逆さにした杯に満たした場合、高々0.2杯分、現在の消費量の約40年分しかなく、これにこれまでの50年を加えると、ホーキングの言う「100年」にほぼ符合する。
　石油危機のときにオレゴン州が作成した有名な図*3をはじめ多くの識者が、現代の文明を支える化石燃料の時代は人類の歴史においてもほんの一瞬でしかないことを教えている。

■1956年に、アメリカの石油会社の地球物理学者K.ハバートは、石油の生産量のピークは埋蔵量を半分消費した時に訪れ、アメリカは1970年代に石油ピークを迎えると主張した。これはすでにアメリカの石油産出で実証され、その後の研究で世界の石油ピークは2010年までとされている*4。
　この石油ピークはショウジョウバエで実証されたロジスティク成長曲線(人口密度が十分に低いとき、個体群の人口増加速度は、現在人口に比例するので、指数関数的な人口増加が起こる。密度が高くなってきて人口支持力に近づくと、人口増加加速度は、現在人口だけでなく、人口支持力と現在人口の差の人口支持力に対する割合に比例するようになる。これによって人口増加はS字状のロジスティク曲線になる。これをロジスティク成長という。*5)を適用したものであり、石油の消長が生態の消長に不思議に符合している。

■石油生産は量が減少するだけでなく、産出されて石油のエネルギーと産出するために要したエネルギーの比　EPR(Energy　Profit　Ratio)　が過去の50くらいから格段に低下し、現在のアメリカでは3、カナダ･アルバータ州のオイル・サンドでは1.54）(採掘地の環境対策費を含まない)と、質も劣化している。

■石油を消費することが人類にとって極めて「不都合」で、しかも長く消費続けることができなくなることが分かっていても、人類はこれが枯渇するまで消費し続けるのだろうか。
　これは、健康のため医師から節酒を勧められている患者に似ている。しかし患者には、医学に裏付けられた処方箋と家族があり、決断できる意志があるが、地球には処方箋もなければ、家族もいず、意思決定もできないでいる。いな、むしろ地球の循環を回復するため人類の早い滅亡が期待されているかもしれない。
　人類はこれほど愚かなのだろうか。

■炭酸ガス削減を目指す京都議定書は2005年に批准されたが、世界の排出量の半分近くを占めるアメリカ、中国、インドは加入していない。議長国日本の実績は目標を達成できないばかりか、削減さえ覚束ない。

■2050年以降地球全体で排出量を半分に(先進国は60～80％まで削減)しても炭酸ガス濃度が安定するのには100～200年を要し、気温は200～300年上がり続けるという*6。石油がなくなる2050年にガソリン車に代わる,CO₂の排出の少ない自動車の開発が進められていないはずはない。生産された自動車は10数年間は稼動する。なぜ早く公表し、現在のガソリン車と交代する動きを起こさないのだろうか。日米開戦時にアメリカ合衆国の大統領は自動車メーカーを呼び、乗用車生産ラインの即刻の停止を要請し、実行されたと聞く。

■2000年に60億人を越えた世界の人口は、2050年には90億人を越えると予測されている（World　Population　Prospects：The　2004　Revision）。話題2の2．（3）で述べたように、農地の外延的拡大も内縁的拡大も限界に来ており、地球環境問題や資源の制約からむしろ減退することが懸念されている。　また工業化した農業は、石油漬けであり、石油の減産･価格高騰の下では現状の生産を維持できないことは明白と言わねばならない。なお、石油の価格の高騰から穀物のエタノール化が始まっており、すでに農産物価格の高騰を招いている。

■石油の産出は皆無、食料、林産物、水産物の自給率はそれぞれ40,20,60%の日本はこれらの影響を世界に先駆け、最も深刻に蒙ることになる。全米商工会議所はすでに、上述のハバートの提唱で｢石油がなくなったら世界はどうなるか｣を考える会が設けている*7。これに遅れをとるとすれば、いま経済大国と自負している日本人は地球上で最も愚かな人類ということになる。

■｢環境と開発に関する世界委員会｣(委員長：ブルントラント・ノルウェー首相(当時))は1987年に報告書「Our　Common　Future」を公表した。
　その中心的な概念　「Sustainable　Development」の和訳について 　Sustainable　を「持続的」とするか、｢持続可能な｣とするか、
また
　Development　を｢開発｣とするか、｢発展｣とするか、
について、その理念や考え方にはいろいろ議論があるところであるが、外務省は
　｢持続可能な開発｣
とし、
　「「将来の世代の欲求を満たしつつ、現在の世代の欲求も満足させるような開発」をいう。この概念は、環境と開発を互いに反するものでなく共存し得るものとしてとらえ、環境保全を考慮した節度ある開発が重要であるという考えに立つものである」
としている*8。

■これは、1992年の｢国連環境開発会議｣(地球サミット)、2002年の「持続可能な開発に関する世界首脳会議」（ヨハネスブルグ・サミット）に受け継がれ、2002年の会議で国連事務総長はWEHAB(Water,Energy,Health,Agriculture,Biodivesity)について次のように指摘している*9。

■なお「持続可能な開発」には,Seneca21stの主題である「物質と生命の循環」を根底に据えなければならないが、このことは明確にされていない。
　またスウェーデンでは2005年1月に｢環境省｣が廃止され、｢持続可能な開発省｣が誕生し、旧環境省の業務に加え、エネルギー、住宅、環境の質に関する目標、水、自然保全および生物多様性、国土計画などを加え、政府の持続可能な開発に向けた活動をリードする任務を担っている。*10

■地球環境問題においては、国家、企業、機関、市民等の思いや願いをまとめた有形、無形の約束事（例えば規範、原理、ルール、政策決定手続き等）である地球環境レジームが必要であることが広く認識されている。
　しかし世界に広まっているイギリス人の生き方や、第2次世界大戦後、とくに1990年の社会主義崩壊後強まったアメリカ合衆国の世界戦略である民主化、市場化、グローバル化は、地球環境問題のディフェクト・スタンダードにすらなり得ない。循環を規定する環境は、極めてローカルであるからである。まして地球環境レジームとなりえない。

■いずれにしろ、ドラスチックな変革がなければ、人類は自滅することは間違いない。
　｢現状維持を願うなら、変化が必要だ｣*11である。