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水土の知を学ぶ
小泉 健
3. 循環機能の発揮を妨げるグローバルな動き*1
(1) 地球システムの自己修復性
人間活動が依拠する地球システムは、空間と時間の広大なスケールの中で太陽エネルギーによってもたらされる生物学的、化学的循環の複合的相互作用を中核とする極めて頑強なシステムであり、自己修復的でした。しかし、豊かさへの欲望と人口の増大により、人間活動は許容量を越えて拡大し、地球システムの危機が叫ばれるようになりました。ジェフリー・ヒールのいうように「修復費無料・家賃無料の時代」は終わりを告げたようです。 生態系は生命維持のための機能を果たしており、人間活動を支える最も基本的な基盤となって、種々のサービス（エコシステム・サービス）を私たちに提供してくれています。穀物ならびに自然植生の授紛作用、種子の散布作用、土壌の生成・保全およびその肥沃度の再生、栄養物の循環と運動、生物多様性の維持、気候の安定化、干ばつや洪水の緩和、大気や水の浄化、廃棄物の解毒作用と分解作用などはそうしたサービスの例です*2。人間の利益のためにたくさんの動植物種を制御することを本質とする農業も、生態系に影響を及ぼし、地球システムの自己修復性を脅かすことについて、例外ではありません。 農業は、太陽光のもとで、二酸化炭素、酸素、水、養分を吸収し成長する植物の循環機能を活用し食料を生産する産業です。家畜を飼育する畜産や酪農も牧草等飼料作物に依存するので、農業同様に、植物の循環機能を活用し食料を生産する産業です。農業の本質である動植物種の制御とは、農業が自然の循環機能をどのように活用するかであり、それは地球システムの自己修復性を維持することと大きな関係を有しています。 植物の生長を促し豊かな実りを得るため大量に肥料を投入することが水質を汚染させるなど環境に大きな負荷を与えていることを、私たちはたくさん見聞しています。レスター・ブラウンの報告によれば、単一作物の連続的な栽培は、自然の循環機能に大きな障害を与えています。 トウモロコシや小麦の連作は年々土壌を流亡させ、その量は1ha当たりにしてそれぞれ 19.7ｔ、10.1ｔにものぼっています。これを、トウモロコシ、小麦、クローバーの輪作に換えるならば、2.7ｔに減少させることができます*3。ちなみに、アメリカ土壌保全局によれば、毎年1エーカー5ｔの土壌流亡は、30年ごとに1インチの作土を失うことに等しく、温帯地域の場合にそれを自然の力で再生するには500年を要するとのことです。 (2) 自己修復性を脅かすグローバルな動き 21世紀の社会はグローバル社会といわれるように、地球規模で生じている種々の課題と無関係に国の政策枠組みを組み立てることはできないでしょう。それらは、 第一に生産と貿易の国際化(WTO体制)の問題であり、 第二に貧困の問題であり、 第三に地球環境変動の問題です。これらは、ややもすると自己修復性を有している地域の循環システムを脅かすグローバルな動きと言えます。 こうした地球規模での課題に対処するための国際間での取り決めや政策枠組みは、たとえば国家レベルでの政策の枠組みを規定するとともに、地域、市町村、集落、農家、さらには圃場レベルに至る地域的階層の各レベルでの各種の行動に影響を及ぼし、行動を規定します。しかし、重要なことは、シンク・グローバル(Think global)、アクト・ローカル(Act local)という発想であり、地域から世界を変えていくという取組が重要です。 （1） WTO体制のもとでの自己修復性 日本の食料自給率は供給熱量ベースで現在39％であり、45％に高めることが当面の政策課題となっています。WTO体制のもとでは国際価格が国境を越えた物流を規定するので、日本では飼料はもとより外食産業が用いる食材のほとんどすべては輸入農産物である現実は、比較優位の法則が冷徹に作用している結果であると言えましょう。 ヘクシャ＝オーリン定理は、生産費の差は生産要素の利用可能性における相違と生産のために必要な生産要素の相違に起因していることを教えています。生産費の差が輸送費を越えるほどに大きいならば、農産物は生産国から消費国へと一方向に移動します。このとき、＜循環の原理＞に即して水と土を健全に維持するためには、輸出国における生産要素の利用のありようを問う必要があります。すなわち、生産費における差を吟味する必要があります。 なぜなら、土地が豊富な国でそれを集約的かつ収奪的に利用するなどによって生産費を低く抑えて得られる農産物の大量・遠距離・一方向の食料移動は、「新たな〈水土の知〉の定礎」で示しているように「輸出国の水土を破壊するばかりでなく、地球規模で循環をかく乱する」ので、地球システムの自己修復性を脅かすことに繋がるからです。 したがって、私たちは、輸出国における農業が自然の循環機能をどのように活用しているかを問うことからはじめ、自然の循環機能を適切に活用する健全かつ活発な農業生産活動をそれぞれの地域、国において確立するための叡智を出さなければなりません。アメリカ合衆国で進められている低投入持続型農業（Low Input Sustainable Agriculture；LISA) *4、英国やオランダで進められている管理協定(Management Agreement) *5)、環境保全型農業の推進の一環として日本でも取り組んでいる適正農業規範（Good Agricultural Practices；GAP) *6などの農業と環境の係わりを示した基本方針は進むべき一つの方向でしょう。 （2） 飢餓の撲滅と食料生産のディレンマ 185カ国の指導者たちがローマに集まった世界食料サミット(1996年)は、2015年までに1990年現在における全世界の飢餓人口の半減を目ざすことを宣言しました。また、2000年9月ニューヨークで開催された国連ミレニアム・サミットに参加した189の加盟国代表は、21世紀の国際社会の目標として国連ミレニアム宣言を採択しました。 これら国際開発目標を統合したミレニアム開発目標（Millennium Development Goals：MDGｓ）が掲げる8つの目標の一つに極度の貧困と飢餓の撲滅が取り上げられています。すなわち、2015年までに1日1ドル未満で生活する人口の割合を1990年の水準の半数に減少させることと、2015年までに飢餓に苦しむ人口の割合を1990年の水準の半数に減少させることです。 「2006年世界の食料不安の現状」と題する2006年10月30日のFAOプレスリリースは、今なお約8億2千万人が開発途上国で飢えに苦しんでいること、飢餓人口は減っているどころか、年に400万人のペースで増加していることを伝えています *7。「飢餓削減目標を達成するためには、今までと比べて飛躍的な取組みが不可欠である」とディウフ事務局長が述べる状況の解決に向けた取組みは私たちに課された課題でもあります。 これ以上耕地面積を拡大することは不可能であるといわれていますが、他方、気候条件が良く植物の生長に好適な土地の一人当たりの面積は、世界人口の増加によって、減少し、2000年時点ですでに1.5haにまで減少しています。将来、この面積は1ha以下となる可能性が高く、人類と多くの野生生物とが共存するには余りにも狭い面積だと内嶋は述べています *8。飢餓削減のための食料生産の増大は、耕地面積の拡大に求めることが不可能であるならば、土地面積当たりの生産量を高める以外にはないことになります。しかし、自然の循環機能を適切に活用する健全かつ活発な農業は、食料生産の最大化（High Input and High Return）を基本概念とする農業に比べて、収量の低下を免れることはできないでしょう。私たちはこのディレンマを止揚する叡智を水土の知に求めることになります。 （3）地球温暖化課題への備えの脆弱性 地球温暖化の影響は、作物の生育環境の変化、病害虫の発生状況の変化、降雨・積雪の変化などによる収量への影響、適地適作の変化による収量への影響などが考えられています *9。地球環境変動の予測は大変に困難であるので、農作物の収量に及ぼす影響を的確に予測することは一層困難です。 熱帯・亜熱帯アジアの柑橘類の最重要病害であるカンキツグリーニング病は日本では発生しないと考えられていましたが、果樹試験場が行った柑橘類の病害虫に関する研究は、1988年に西表島、1994年に沖縄本島でその病気の発生が確認され、またその病害虫は鹿児島県南部の島嶼部に分布を拡大していることを明らかにし、温暖化による新たな病害虫の発生を示唆しています*10。 降雨量の変化の推定結果は、温暖化時の気温の変化により東北から北陸の日本海側では、積雪量が約15％減少し、融雪時期も現在より早まるため、これらの地域では水稲の代かき・田植え期に河川水量が減少し、農業用水が不足する可能性が高くなることを示しています。 これらの結果を概観すると、北陸地方では地球温暖化による気象、水資源、害虫の全要因の変化が水稲生産に負の影響を及ぼすこと、東北日本海側地域は水資源と害虫要因の変化にぜい弱であること、南関東地域は気象と害虫要因の変化にぜい弱であることが推定されています。 こうした推定ないしは予測結果は、多くの制約条件のもとで得られたものです。制約を少なくし確かな推定・予測結果を得るために実験研究をさらに積み重ねる必要があります。また、温暖化など地球環境変動の影響評価については、全球規模での評価のみならず、地域別、作物別に評価するなどの研究を推進するとともに、そこで得られた影響評価に対処するための技術の開発研究を推進することは、これからの食料問題を考える上で極めて重要なことです。
小泉 健 H20.5.20
*1 佐藤洋平、持続的で安定した食料生産をグローカルに考える、農業土木学会誌75-(1) pp9-13、2007.1 *2 Geoffrey Heal：Nature and The Marketplace－Capturing the Value of Ecosystem Services，Island Press(2000)（細田衛士ら訳，はじめての環境経済学，東洋経済新報社(2005)） *3 Lester R．Brown：State of the World，World Watch Institute（1984） *4 たとえば，嘉田良平：世界各国の環境保全型農業(全集 世界の食料 世界の農村16)，農文協(1998) *5 たとえば英国については，佐藤洋平：環境保全優先地域(ESA)施策にみる英国の農村資源管理，新しい農村計画No．71，農村開発企画委員会 (1992)。オランダについて は，佐藤洋平：管理協定に見るオランダの農村資源管理政策，農村計画学会誌7(3)(1988) *6 http://www.maff.go.jp/syohi_anzen/gap/index.html *8 内嶋善兵衛：人類にとって地球は狭い，ARDEC 第35号，pp．2～6(2006) *9 温暖化が農業生産へ及ぼしている影響の実態を把握するために，全国規模で調査し，各地で取られている温暖化への対応や研究課題の事例を収集・整理した下記報告は，日本農業における温暖化の現状を知る恰好の資料である。杉浦俊彦，住田弘一，横山繁樹，小野洋：農業に対する温暖化の影響の現状に関する調査，研究調査室小論集 第7号，(独)農業・生物系特定産業技術研究機構(2006) *10 芦原亘：カンキツグリーニング病と媒介昆虫ミカンキジラミの分布拡大，今月の農業49巻，化学工業日報社(2005) |
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