今年３月、筆者ら（石坂匡身・中道宏・筆者）は、「人新世の地球環境と農業」を農文協から出版した。本の趣旨は、地球の環境悪化が、地球自身が持つ回復能力を超えようとしており、このままでは環境の激変を招きかねず、人類の生存にも支障を与えるかもしれない。問題解決のためには地球の環境回復能力を支える「物質と生命の循環」機能の回復が重要で、先ず「物質と生命の循環」機能を生かすことで成り立っている農業の分野から、地球環境問題への取り組みを始めようというもの。
本書を脱稿したのは昨年末。それから出版までのわずか３ヶ月の間に、新型コロナウィルス（以下「新型コロナ」という）が突如出現して瞬く間に全世界に蔓延し、私たちの生活に大きな影響を与えている。まったく予期せぬことであった。
そこで、新型コロナを巡る視点も踏まえ、改めて地球環境、さらには農業について考えてみたい。
新型コロナの発生要因
これまで野生生物の世界に埋もれていた新型コロナが、突然、人間へ感染するようになったのは、人間が野生生物を食用に、あるいはペットとして取引し、接触を深めたことが一つの原因であるようだ。従来、人間と野生生物の活動領域は明確に分かれており、お互いに影響を及ぼす機会はほとんどなかった。そこに、人間が領域を超えて無防備に侵入し、未知の病原菌を引き寄せてしまったと言われている。
グローバル社会の課題
中国で発生した新型コロナは、あっという間に全世界に蔓延した。 グローバル化した現代社会では、国境を超えた人の行き来も拡大しており、特定の国や地域で感染を食い止めることは困難である。
新型コロナは、グローバル社会の課題を明確にした。
不十分だった感染症対策
２００３年に流行したＳＡＲＳウイルスの呼吸器疾患（動物起源の人獣共通感染症）等の経験から、今回の新型コロナによるパンデミックの発生も十分想定できたことである。しかし、喉元過ぎれば・・・ではないが、その後（日本では）十分な対策がとられていなかったようだ。ＰＣＲ検査体制、患者の入院施設、人工呼吸器や人工心肺などの医療機器、医療従事者のための防護服やシールドなどの不備が指摘された。身近な例では、多くの人がマスクの不足に悩まされ、マスクの大部分が外国からの輸入に依存していたことも認識されることとなった。準備不足の上に自国だけでは国内の感染対策も講じることができない構図だったのである。
農業と食料への影響
日本では、外国人観光客の減少、休校による学校給食の取りやめ、飲食店等の営業自粛により、農産物の消費が減り、生産農家に大きな影響を与えた。特に高級牛肉や牛乳の需要減、また、傷みやすい花きなどは一段と大きな影響を受けたようだ。
外国からの技能実習生の受け入れも出来なくなり、生産現場では労働力不足が生じた。さらに、生産資材でも、物流の滞りの影響が心配されている。
海外では、新型コロナの影響で、ロシアやウクライナ、エジプト、トルコ、ミャンマー、カンボジア、エルサルバドルなど１４カ国が農産物・食品の輸出制限を実施し、食料囲い込みの動きがみられるという。幸い日本にはこれらの直接の影響はないようだが、新型コロナの感染が拡大し、更に解決までの時間が長引けば、世界の食料需給にも支障が生じる恐れがある。
国際間の貿易を前提とした世界及び日本の農業と食料需給の脆弱さが浮き彫りとなった。
新型コロナと地球環境問題の相似性
（１）問題発生の原因
人間が自然への敬意と畏れを忘れ、自然は征服すべきものとして手前勝手に振る舞った結果、環境汚染が自然の持つ環境回復能力を超えるまで拡大したことにより地球環境問題が発生した。
今回の新型コロナでも自然への敬意と畏れの欠如が原因である。人間は自然界から手ひどい逆襲を受けているが、これは自然界からの警告とも受け取れよう。
（２）いずれもグローバルな問題
現在生じている地球温暖化、生物種の急速な減少などの地球環境問題は、世界各国が協力して取り組まなければ人類の存続そのものが危ぶまれる深刻な問題である。気候変動問題では、パリ協定を締結して地球温暖化を食い止めようとしているが、各国の足並みは必ずしも揃っていない。各国が、自国の経済成長への影響等を最優先し、協調した取り組みがなされていないからである。
今回の新型コロナでも、先進国だけが自国内での感染拡大に成功しても、グローバル化した社会では、貧しい国からの感染流入を防げない。さらに、根本的な問題解決にはワクチンや治療薬の開発を待たねばならないが、これには世界中の多くの英知を結集することが必要となる。
地球環境問題も新型コロナ問題も、一国、数か国で解決できる問題ではなく、グローバルな問題認識の共有と解決への協力、協同が必要である。
今回の新型コロナ問題は、そのことを改めて人々に気付かせてくれたのではないだろうか。
（３）対応には周到な準備が必要
いずれ危機が来ることが分かっていても、それが何時なのか、どの程度のものなのか、具体的にならないと、なかなか準備ができないものである。そして、危機が現実のものとなったときに、人々は慌て、準備不足を後悔する。
新型コロナへの対応でも、当然今回のような事態が予想されたにもかかわらず準備不足で問題を深刻化させたことが改めて認識された。
地球環境問題への対応も然りである。地球温暖化を引き起こす大気中のＣＯ２濃度は既に限界値をはるかに超えており、破滅的な転換が起こる可能性がきわめて高いとされているが、対策は、遅々として進まない。地球環境問題が引き起こす災禍は、新型コロナの比ではないはずだ。
（４）食料安全保障には自らの資源を最大限活用することが必要
食料は国民が生きていくために不可欠なものだ。しかし、今回の新型コロナ程度の事態でも、日本や世界の農業・食料需給に大きな影響が出ている。
新型コロナがさらに拡大し、また長引けば、あるいは日本に食飼料が入ってこなくなる恐れも十分考えられる。
日本では、一億二千万余の人口に対して農地の面積は四百五十万haと非常に少ない。しかも、限られた農地のなかで四十二万ha余が耕作放棄され、農地の利用率も低下している。外国から大量の食飼料を輸入することは、これは自国の資源を無駄に使いながら、他邦の資源（土地、水、肥料など）を収奪していることにほかならない。
食糧自給率が４０％にも満たない日本で、なぜ、真剣に食料安全保障が論じられることがないのであろうか。
国内の農地を有効利用し、環境にやさしい営農を行うことで農業を活性化させ、地球環境問題にも積極的な貢献をすべきではなかろうか。
足るを知る
私たちは、著書の中で、「先進国の多くの人々は、……長年にわたり、人類が願い求めてきた究極の理想の生活を実現しているのではないか。……一方において、地球のさまざまな自然資源を無秩序に費消し、その結果、地球環境が危機的状況を迎えるのではないか……われわれはそろそろ『足るを知る』べき時期に逢着していると考えるべきではあるまいか。」と指摘した。
日本では、４月から５月にかけて非常事態宣言が発令され、全ての国民が不自由な自粛生活を強いられた。
インターネットを覗いてみると、「これまで当たり前だったことが、今は当たり前ではなくなってきている中で、今まではすごく贅沢だったなと思った」、「行きたいところに行って、食べたいものを食べる、この当たり前のようなことが、実はとても幸せなことだったのだと気付かされた。」、「今まで、自由に車を乗り回して、環境に良くないことしていたと気付いた」、「外国製の安いものに甘えて、観光も海外からの収益を期待し、食べ物も、農業製品も輸入に頼り、自国で賄う力を失っていた日本。コロナ騒ぎで反省することはいっぱいある。平和がどんなに幸せか。勉強できること、運動できること、食べることがどんなに幸せか」というようなコメントが多くみられる。
自粛生活は、人間の生活の在り方を通して地球環境問題を考える良い機会にもなったと捉えるべきであろう。
問題解決にはパラダイムの転換が必要
最後に、５月１８日付の産経新聞（注）に掲載されたアメリカの世界的な進化生物学者であるジャレド・ダイアモンド博士の言葉を紹介したい。
「私は国民の（行動の）自由を制限することで新型コロナに対処しようとしている国々に対し、他の問題に対処する上でモデルとなってほしいと願っている。気候変動や資源の枯渇を含む世界の最も重要な諸問題は、化石燃料を大量に燃やしたり、不足している資源を大量に消費したりする人々の自分勝手な振る舞いの結果だ。（言論などの）他の側面で自由が制限されるべきではないのは当たり前だが、自由の制限はこうした側面でこそ行って欲しい」
地球環境問題の解決に失敗しないために、そして文明を持続させるためには、政府にも政策決定者にも、市民一人ひとりにもパラダイムの転換が求められているのは間違いない。
（注）５月１８日 産経新聞 「コロナ知を語る」
(2020年８月13日）